学校関係者に対する食物アレルギー講習は、教職員の知識と態度を改善する

学校関係者の方々との食物アレルギーの知識の共有は重要です

■ 食物アレルギーの知識の共有が、食物アレルギー児のリスクを減らしうることは多くの研究があり、そのひとつを共有します。

 

Canon N, Gharfeh M, Guffey D, Anvari S, Davis CM. Role of Food Allergy Education: Measuring Teacher Knowledge, Attitudes, and Beliefs. Allergy Rhinol (Providence) 2019; 10:2152656719856324.

ヒューストンの私立学校6校において、年齢、社会経済的地位、民族、教育水準がほぼ同じ375名の教職員に対する、1時間の食物アレルギーの教育を行った群と行わなかった群で、職員の知識と態度を比較した。

はじめに

■ 食物アレルギーを持つ児は約600万人であり、1教室あたり約2人が罹患している。

■ 食物アレルギーを扱う際に、学校スタッフの知識の不足や態度の不一致は、ケアの障害となる。

■ そこで、食物アレルギーの教育セッションの前後に、学校教員の知識、信条、態度を測定した。

方法

■ ヒューストンの私立学校6校において、年齢、社会経済的地位、民族、教育水準がほぼ同じ375名の教職員が、介入群(n = 4)と対照群(n = 2)にランダム化された1時間の教育セッションの前後に、シカゴ食物アレルギー調査票(Chicago Food Allergy Research Survey)に記入した。

■ 回答は度数とパーセンテージで測定された。

■ 群間得点差および調査票の比較は、線形混合効果モデルで評価した。

 

結果

■ 介入後、研究前に差はなかった介入群の知識スコアは、対照群より19.58%ポイント高くなった(95%信頼区間=16.62~22.53、P<0.001)。

■ エピネフリン注射が重要であることに同意する確率は、教育後の介入校で高かった。

■ 介入群では、教育後の子どもへのエピネフリン注射の使用に同意する職員がより多かった。

 

結論

■ 1時間の教育セッションは、介入校の職員の知識と態度を改善した。

■ 食物アレルギーの有病率が増加していることから、食物アレルギー教育に重点を置くことは、食物アレルギーを熟知し、アナフィラキシーを早期に認識し、エピネフリン注射の使用を促進するために非常に重要である。

 

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